東日本協会に限らず、全国のプロボクシング協会加盟ジムは、選手ならびに関係者などから新型コロナウイルス感染者が確認された場合には、協会事務局への報告が義務化されているが、これまでに感染者の報告は上がっていない。一方で、各加盟ジムの運営は、選手とジム会員の方からの会費で賄われているため、ジム存続の危機的状況にあることに変わりはない。「このまま2,3ヶ月経てば続けられないジムも出てくる」と花形進会長は危惧している。こういった状況を踏まえ、協会に届けられているジム経営者からの声を国や都県に対して伝えていくことも検討していくことが話し合われた。すでに日本ボクシング協会は全国282の加盟ジムに対して、一律10万円の補助金を給付することを決めているが、今後、さらに補助金を給付することなども非公式の場で話された。