プロボクサーとジム関係者に感染者なし

　東日本ボクシング協会が15日、ネット回線アプリを活用してオンラインで定例理事会を開いた。理事会の後には「Zoom」を使ってネット会見も行われた。

　理事会では、新型コロナウイルスに打ち勝つことを目指して、商品企画委員会で立ち上がった「Save Japan Boxing」企画を広報委員会と連動して継続することが決議された。企画委員会は当初、4月5日に開催の日程が組まれていた東日本新人王予選で、世界チャンピオンのサイン入りTシャツを含むオリジナル商品の販売を計画していた。今後は、東日本協会のHPやSNSを活用して販売を予定している。

　東日本協会に限らず、全国のプロボクシング協会加盟ジムは、選手ならびに関係者などから新型コロナウイルス感染者が確認された場合には、協会事務局への報告が義務化されているが、これまでに感染者の報告は上がっていない。一方で、各加盟ジムの運営は、選手とジム会員の方からの会費で賄われているため、ジム存続の危機的状況にあることに変わりはない。「このまま2,3ヶ月経てば続けられないジムも出てくる」と花形進会長は危惧している。こういった状況を踏まえ、協会に届けられているジム経営者からの声を国や都県に対して伝えていくことも検討していくことが話し合われた。すでに日本ボクシング協会は全国282の加盟ジムに対して、一律10万円の補助金を給付することを決めているが、今後、さらに補助金を給付することなども非公式の場で話された。